コラム

人生100年時代、日本もようやく年齢で人を縛る時代は終わりに近づいた

「高年齢者雇用安定法」が、2021年4月に施行された。YKKグループは正社員の定年を廃止。ダイキン工業は希望者全員が70歳まで働き続けられる制度を始めた。日本の常識は世界の非常識と言われるようになって久しい。新卒採用、定年制という制度、「後期高齢者」など年齢で人を縛ってきた。テレビも新聞も必ず人に関して年齢を付けて報道する。海外ではありえないことが長年日本の常識として続いてきた。厚生労働省によると「平均寿命」と「健康寿命」には、男性は9.13年、女性は12.68年もの差がある。これは、何を意味するか。男性も女性も介護が必要となる年数がかなりあることを示している。

以下は、全く個人的な意見である。医師でもないパイロットの私は「日本抗加齢医学会」の正会員として、抗加齢医学を学んでいる。アンチエイジングである。毎年、単位は修得しているが、医療従事者ではないため、人に指導することはできない。自分を実験台として学んでいる。個人的には私は、年齢に抗するという意味での「抗加齢」とか「アンチエイジング」という言葉は好きではない。Agingという英語には、「年齢を重ねる」という意味の他に、「熟する」「成熟」するという意味がある。こちらの方の意味を重視したい。

健康寿命は、その人の生き方が大きく影響する。年齢で人を縛ると、どうしても人の生き方、考え方に影響を与える。健康寿命を寿命に近づけるには、生涯現役を目指すこと。もちろん個人差もあり、人それぞれの考え方や生き方がある。私は40歳の前半の頃に「会社は給料を貰える予備校だ」と気付いた。

この4月から施行された「高年齢者雇用安定法」は、逆三角計の日本の人口構造では、社会保障制度がパンクすることは目に見えているという危機感によるところが大きい。それはそれとして、いづれ国民も企業も、マスコミも「日本も年齢で人を判断し、縛る時代は終わった」と気付くであろう。企業でいち早くそれに気付き、実行に移したのが、ファスナーのトップ企業であるYKKである。

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